プレスリリース：メディアから取材依頼がくるための最低限のルール
新聞場合は文字情報がメインのため、社名と所在地、代表者名、サービスの概要に加えて「価格」が必要だそうです。特に「価格」が明確でないと感じたら絶対に掲載しないそうです。無料なら「無料」と書く必要があるとも。あと客観的表現と、５ｗ１ｈを持ってくること。
と某編集部長から伺いました。
新技術や新サービスを開発した場合に発表する文章で禁句となる横文字が存在します。
表現としてどうしても使わなければならないときは別表現に置き換えましょう。
・ソリューション
は禁句です。
記者に敬遠されます。
シナジーも微妙ですが、表現の一旦として使う事があるかもしれません。でも一緒になってプロジェクトを進めていくんなら「Work together」でいいんじゃないでしょうか？
何でソリューションがダメかというと、、、具体的じゃないからです。曖昧だからです。結局、記者はそうなるとサイトや資料などをあちこち探して確認するしかないからです。彼らには時間がありません。〆切りがあるしプレスリリースは記者の元に多い時で1日に100通を超えますから、大手企業や有名な経営者でない限り無視されます。
商品名やサービス名なら・・・しかたないですけど。
あと専門用語を駆使している文章。横文字が大量に並んでいる文章。IT関連に多いそうです。大手企業もかなりそのような文章が多いです。調べてみると結構ありました。
しかもタイトルで使う使う・・・。
たまに（注釈）を付けているところもありますが、必ずしも見てくれるとは限らないので読んですぐ理解できるのがイイと思います。
あとはWeb記事としてならまだ新聞よりは厳しくないかもしれないとは言ってました。
それと見てもらいたい層を考えBtoBなら専門誌中心、BtoCなら一般紙と分けて考えること。
余談ですがテレビはほぼ一般向けなのでBtoB商材は、なかなか取材は来ないそうです。
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結論、私の所は何もルールを守れてない ww
最近知ったこちらの会社「株式会社 戦国」ですが、プレスリリースで取材を獲得するための戦略に基づいてコンテンツを考えているそうです。まあBtoCですけども。確かに記事として取り上げやすい構成になっています。
記事に使われている写真については商品の素材を生産している土地に行き、モデルとカメラマンをしっかり用意して行われています。プレスリリースには商品紹介だけでなく素材の生産工程なども記事として盛り込まれており【記者がそのまま使えるような内容】として成立しているんです。
業種は違えど、見習わないといけないと思いました。。。
果たして業務からメールという手段は駆逐されるのか？
【業務にメールという手段が今後もイニシアティブを取るのか？】
先日、仕事の都合でIT系の某編集者でジャーナリストの方からお話しを伺った。
彼の話によると、
「企業側が思っているほどメールによる問題点というのは消費者側は気にもしてない。そう考えると
向こう何年かでコミュニケーションの手段が大きく変わってしまうかもしれない。そんな中、
問い合わせのプラットフォームをメール（フォーム）に置いている企業や店舗に不安がある。」と。
例えば、EC事業者向け顧客対応サービス：WEB接客サービスとして、企業側がリアルタイムで
持っているデータベースに紐づけ、メールはあくまで1つの手段にすぎず、LINEやメッセンジャー、
ブラウザ・スマホ通知でのお知らせ等で、コミュニケーションを取れるサービスが今後伸びる、
らしいし実際にそうなるだろうとも感じてはいます。
でココのサービスを見習えよ～って言われました。
【顧客とのリアルタイムで密なコミュニケーションを取る】ツール
としてメール以外にも顧客とのコミュニケーション取れることで、
メールという手段をあくまで要素の一部分としメインにしない客も相手にできるから
業務用のコミュニケーションツールとして魅力がある。
その観点からはメール自体は無くならないと思うが規模は急速に小さくなっていく。
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という内容でした。
・・・果たしてそうでしょうか？
メールやチャットなどについてはまず「心理的圧迫」が少ないことがあります。
対応するオペレータもそう感じるように問い合わせをするユーザーもそうなんです。
そういう意味では、顔を突き合せたり会話しなくても、伝えることができるので気軽に
問い合わせたいという意図があればメールやチャットを選択する割合は少なくありません。
そこで・・・
実際にECを利用する性別・年齢層などのデータはどうなっているかというと
上記を参照すると、昨年データなんですが
40代以上の男女の利用と購入単価が高いことが分かります。
メインユーザー層です。となると、
・果たしてここ数年でメールが無くなるのか？
・新しいプラットフォームにこの年齢層が乗っかってくるのか？
という疑問が残ります。
この層とは取引しない、客層ではない企業や店舗はそれでいいのかもしれませんが。
当然すべてのプラットフォームに対応すべきであると考えますが
メールが急速に縮小するという見方は？？？と思ってます。
個人的なやり取りではメールを使う頻度が少なくなったという事はありますけども。
やっぱり結論から言えば、メールはまだ主力級で必要だと思ってます。
「ネットショップ始めるなら・・・使えるツール！10選」
先日、知人から「新しく数人規模でEC事業を始めることになった。けど、どんなツールを使ったらいいの・・・？。」と聞かれました。ちなみに「予算はあまりない」とのことでした。
あまり費用をかけずに通販ショップ始められるツールを調べてみました。
BASE（ベイス）おしゃれなショップが無料で簡単に！！
すごいのは、ここでショップを開設するとオリジナルデザインのTシャツやスマホケースを作成し販売ができます。商品作成も画像をアップロードするだけ！！簡単に商品が作れて販売できるとは・・・。スマホユーザー向けにアプリもあるので、なお良いですね。
Facebook対応型ネットショップ【イージー マイショップ】
フェイスブック上でそのままECショップ展開ができるサービスです。無料から始められます。またFacebook・Googleショッピング・Yahoo!ショッピングの連携が可能で多店舗展開ができます。
今更ですが、大きい所に乗っかって売りたいなら・・・。
Amazonはオリジナル商品を販売したいなら4800円/月。
楽天は一番安いプラン（エンパワーメントプラン）でも、約18000円/月。
で売れると手数料持って行かれますのでたくさん売らないといけなくなります。もちろんユーザーがとても多いのでそれはそれで大きなメリットです。
Yahoo!ショッピングは、少なく抑えれば販売手数料が数％～4％程度（Tポイント負担、アフィリエイト負担）の負担だけです。なので大手で負担かからない所ならYahoo!ショッピングです。
但しページ構成は楽天と似ていて画像の加工をしたりページのコンテンツを充実させないと厳しいかもしれません。そういう意味ではAmazonは比較的簡単にページのコンテンツが作れます。
オープンソース型のショッピングカート①
オープンソース型のショッピングカート②
オープンソース型のショッピングカート③
ECサイトを作るときに受けられる制作会社が多く制作を依頼しやすい事があります。また相見積もりも取りやすいです。特にEC-CUBEは日本ではかなり使っている所が多いのではないでしょうか？制約がほとんど無くカスタマイズしやすいのも大きな特徴です。もちろん自社で制作チームを構えていれば外注費用は「０円」です。
注意しなければならないのが、カスタマイズし過ぎると費用が高くなってしまう点です。バージョンアップに伴い更新作業に予想以上の費用が発生す可能性があります。
どんどん本格的な方向へ行ってしまっているので、修正します。
無料で使えるショップカートは他にも
STORES.jp｜オシャレなネットショップを最短2分で無料作成 や
海外に販売できるネットショップを無料で開業 Jugem Cart（ジュゲムカート）
もあります。
ショップ始めるにあたって、お客から受ける問い合わせ窓口の開設も必要だと思うので調べました。
電話：スマホで050の電話番号が利用できるしかも基本料金「０円」通話料も格安！
電話とは別のアプリを立ち上げて使用するんですが、個人用に持っているスマホで050番号の対応もできるのでデバイスが1台で済みます。
メール：これで対応漏れ・ミスが無くなる？！メール共有サービス
ネットショップのお問い合わせの主流はメールです。ECを始めると24時間休みなくショップへ問い合わせメールが来ると思います。通常のメールソフトを業務で使っていると対応済みなのかそうでないのか分からず、対応を漏らしたり逆に2重対応したり、問い合わせの履歴が見つからず対応が遅れたり色々起こります。誤送信よる事故もよく最近聞きます。せっかく労力と広告費用をかけてまで来たお客が逃げてしまいます。
こうしたリスクにすべて対応できるサービスが「０円」から始められます。
